保険料は無理なく払えるか…
保険期間が不足してはいないか…
こんな疑問・悩みを解決します!
- 現在加入している生命保険の契約内容と自身の保障ニーズが合っているかどうかのチェックポイント
保険の見直し
50代で老後資金の準備に取り組み始める場合、生命保険や医療保険の見直しは必須です。
保険を見直さないで放置していると、必要ではない保障まで買い、無駄な保険料を払い続けることになるからです。
癌になったら、交通事故に遭ったら、介護状態になったら…。
暮らしの中の危険(リスク)を心配し始めたら切りがありません。
見直しの第1のポイントは、貴方が抱えるリスクに優先順位を付けることです。
保障はその時々で必要性が異なりますので、家族構成や資産状況が変われば、それに合わせて保障を小さくする、解約するなどの見直しをしましょう。
- 公的保障(遺族年金など)や勤務先の福利厚生(死亡退職金・弔慰金など)を把握しましょう
- 自分にとって必要な保障は何かを明確にしましょう
- 家族構成や資産状況などを考慮し、加入する必要がある時期を見極めましょう
加入保険と保障ニーズ
保険を見直す際に先ず押さえておきたいのは、保険本来のニーズは何なのかという点です。
保険の原点は、やはり「死亡保障」です。
先ず死亡保障が本当に十分なのか、或いは逆に多すぎるのかというチェックはしっかりやってもらいたい。
一方、年金や医療については、自分が受ける公的年金や公的医療保険の内容を確認して、その不足分を補うというのが基本的な考え方になります。
しかし、これがなかなか難しい。
と言うのも、少子高齢化の進展に伴って、公的年金や公的医療保険の中身が変わっていくからです。
テレビでは、どのチャンネルでも必ずと言って良いほど、保険会社のCMが流れています。
「誰でも入れる」「持病があっても大丈夫」など、どれも有利そうに感じてしまいますが、支払った保険料よりも多くもらえることは滅多にないのが医療保険。
最近は色々な情報が氾濫していますけれども、保険というのはインターネットやテレビCMなどを見て簡単に契約するのではなくて、それが「本当に自分の必要としているものなのかどうか」を、きちんと確認した上で契約を結ばなければいけません。
次は、貴方が加入している保険が貴方の保障ニーズにピッタリマッチしているかどうかを検討します。
死亡保障額
生命保険で準備すべき必要保障額(死亡保障) | 50代から始める 老後の備え (rougo-sonae.com)で計算した「必要保障額」と「現在加入している死亡保険金額」を比べてみましょう。
死亡保険金は多ければ多いに越したことはありません。
万が一の時に保険金が多すぎて困ったという人は少ないでしょう。
しかし、保険に関しては「大は小を兼ねる」という考え方は禁物。保険金が大きくなれば、ほぼ比例して保険料も膨らんでしまうからです。
問題は保険料と保障との兼ね合いです。
死亡保険金が多すぎるなら、保険金額を減額した方が良いでしょう。
死亡リスクを考える余り、保険料にお金を消費しすぎてしまうと、老後の生活費のリスクを高めてしまいます。
一方で、もしも保障が少なすぎるようなら、増額を考えることも必要です。
死亡保障期間
終身保険には一生涯の保障がありますが、定期保険は文字通り一定期間のみの保障なので、いずれ終わってしまいます。
もちろん、保障が終わっても健康であれば新しい保険に加入できますが、高齢になってからの新規加入には告知・診査などの問題もあり、保険料もかなり高くなってしまいます。
老後の死亡保障が不足するようなら、終身保険や保険期間の長い定期保険への切り替えを検討しましょう。
また、老後の死亡保障が必要かどうか分からないという場合には、更新型の定期保険を利用するのも良いと思います。
但し、更新期間が制限されてしまう定期保険特約ではなく、単体の定期保険にした方が良いでしょう。
単体の定期保険なら、一般的に80歳まで更新できます(更新可能年齢は会社によって異なります)。
医療保障額
医療保障にはたくさんの種類があるので、あれもこれもと掛け過ぎないように注意しましょう。
生命保険の医療保険や医療特約は、基本的には入院しないと給付金がもらえず、在宅医療の保障はされません。
ですから、入院給付金の日額を基本に考えます。
一般的な家庭では、家計を支える夫の医療保障は日額5,000円~1万5,000円、妻や子であれば5,000円~1万円といったところでしょう。
所得の有無や住宅ローンの返済など条件によって変わります。
但し、医療保障は入院しなければもらえないので、全額を保険でカバーしようというのは考えもの。一部を医療保険で、一部は貯蓄で備えるのが賢明です。
医療保障期間
入院給付金や手術給付金などの医療保障は、若い時期よりもむしろ老後にニーズが高まるものです。
終身保険や定期保険特約付終身保険に医療特約が付いている場合、通常は80歳までしか保障を継続することができません。
また、定期保険や養老保険に付加された特約の場合は、その保険の保険期間が満了すると一緒に終わってしまいます。
死亡保障と同様、保障は厚く長い方が安心です。
しかし、その分、保険料は高くなります。ですから、保険でカバーする範囲を決め、それを超えた部分は貯蓄でカバーするという割り切りが必要です。
具体的には、保障額を重視する場合は保険期間を短くする、保険期間を重視する場合は保障額を小さくする、といった具合です。
それぞれメリハリを付けることで保険料を少なくできますが、同時に貯蓄する努力が必要になります。
保険料の負担
最後に、合計した保険料の負担に家計が耐えられるのか、全保険期間にわたってチェックします。
特に定期保険特約付終身保険は、更新時に保険料がアップし、更新時期と子供の教育費の負担が大きくなる時期とが重なるケースも多いので、保険料の負担に耐えられるかどうかの検討が必要になってきます。
耐えられそうもない時は、保険料が少しでも安く、途中でアップしないようなタイプへの切り替えを考えましょう。
まとめ
先ず、貴方がどんな保険に加入しているかを確認して下さい。
そして、それぞれの保障(保険金)などがどうなっているか、主契約だけでなく特約についてもチェックして下さい。
もちろん、保険料の総額も計算します。
加入している保険を特約まで出すと意外と同じ内容のものがあります。
こうしたダブっているもので、そんなに多くの保険料は要らないと思うものがあれば外します。
それでも保険料が高いと思えば、下記の2~3を検討して下さい。
保険は貯蓄とは違い、必ずしも掛けたお金以上のものが戻ってくるとは限りません。
もちろん、保険会社の掛金の運用が良ければ、配当金が付くこともありますが、基本的な考えは掛金から営業経費等を差し引いたものが支払額となりますので、確実な蓄財と考えるのには無理があります。
但し、病気などで必要な費用を保険料でカバーできるとしたら、将来のリスクが回避でき何よりも安心です。
こうしたリスクの回避が目的とすれば、自ずから対応が決まるでしょう。
先ず、自分の事情を検討して、死亡した時、或いは病気や介護が必要となった時に、どれだけの保障が欲しいのかを計算します。
次に、自分の収入及び資産だと、どのくらいの保険料が支払えるかも検討して下さい。
将来の保険金収入は多ければ多いほど安心でしょうが、その分、保険料が高くなりますので、そうもいきません。
その際には、健康保険や国民健康保険からの療養給付や介護保険からの給付も念頭に入れて検討して下さい。要は、自分が納得する保険のプランを作成することです。
保険料が高いと思った場合の、保険の見直しの方法には、
- 不必要な加入契約・特約を解約する
- 保険金額を減額する
- 保険料を支払わずに保険を続ける
- 保険を解約する
などの方法があります。
保険料が高くて支払いが滞ると、契約違反となり、契約の際に約束したペナルティが課されますので、支払えないと思ったら、見直しによる保険料の低額化を図って下さい。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。